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閉された言語空間 1

2015.10.25 17:06|歴史認識
『閉ざされた言語空間 - 占領軍の検閲と戦後日本』

文庫本となり入手しやすくなった江藤淳氏の名著
『閉ざされた言語空間 - 占領軍の検閲と戦後日本』
P8-9から抜粋。

   通説によれば、日本は敗戦・占領と同時に連合軍から
   「言論の自由」を与えられたことになっている。

   しかし、当時の状況を逐一調べてみると、実際には降伏文書調印から
   2週間も経たぬうちに、昭和20年9月14日午後5時29分を期して、
   まず同盟通信社が占領軍当局から24時間の業務停止を
   命じられていた。

   そして、翌15日正午、業務再開を許されたときには、
   「同社の通信は日本のみに限られ、同盟通信社内に駐在する
   米陸軍代表者によって100%の検閲を受け」ることになっていた。

   中略

   測り知れぬほど大きな力が、占領開始後間もない時期に、
   外部から日本の言論機関に加えられたかのようであった。
   
   そして、この時期を境にして、占領下の日本の新聞、雑誌等の論調に
   一大転換が起ったことも、実際にその紙面にあたってみればまた
   明らかであった。
                  
--------------------------------------------------

アメリカは、終戦からわずか1ヶ月後には、日本のメディアの
100%検閲をスタートさせていました。

日本が敗戦することを見越して、すでに戦時中から戦後の占領政策が
練られていたとしか思えない早業に驚かされます。

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コメント

それは当然の出来事。当時から情報戦の力を最重要視していた占領軍GHQ組織ならではの事前訓練と万全な準備に徹した賜物と言えます。それに引き換え帝国日本軍の大本営では情報戦をも軽んじて何ら有効な物理的対応も指示実行させず、逆に敵方からの通信傍受等による戦力低下を知らず知らず強いられていた事に終戦まで無知同様で有ったのだから敗けて強いられる後の事態さえも想像できないわけだ。
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